主治医に「復職の診断書」を書いてもらう時に覚えておきたい3つのポイント

うつ病などのメンタル疾患で休職している際、復職するために「主治医に復職の診断書を書いてもらってきてください」と言われると思われます。

さて、この「復職の診断書」ですが、企業によっては所定のフォーマットがあるところもありますが、決まっていない企業もあります。特にフォーマットが決まっていない場合、注意したほうがいいポイントがあります。

今回は、そんな主治医に「復職の診断書」を書いてもらう時に覚えておきたいポイントについて書いてみたいと思います。

復職可能日をいつに設定するか

まずは、「○月○日に復職が可能」という、復職可能日を記載してもらう必要があります。その日をいつに設定するかは、あらかじめ考えておく必要があります。

大体の方は、「およそこのぐらいのペースでいけば、あと2週間後ぐらいから復帰できそうだな」ということや、「とりあえず今月は休業で、来月から復帰したい」といったことから復職可能日を設定するようです。

この復職可能日を設定する上で、やはり無理をしないことが重要であり、余裕を持って決めることをお勧めしたいと思います。

業務内容を主治医に説明し、必要があれば就業制限

自分がどのような業務を行っており、復職にあたってはどういった点が不安・心配なのかといったことを主治医に説明、相談しましょう。

特に、残業が多いようでしたら「復職後3ヶ月は時間外勤務禁止」、もしくは夜勤があるような場合では「復職後3ヶ月は夜勤禁止が望ましい」といった、就業制限について記載してもらうようにしてもらえると、産業医としても分かりやすいです。

ただ、「時短勤務が望ましい」といった記載については、「フルタイムで勤務できるようになってからでないと、復職を認めない」といった企業もあり、少し取り扱いが難しい問題です。

異動した上での復職について

上司との関係性悪化がストレス要因である方に多いですが、「異動してから復職」を望まれる社員さんもいます。

その場合、「異動が望ましい」「配置転換が望ましい」といったことを診断書に記載してもらうことを主治医に求められる方もいます。

ですが、これはあくまでも企業が判断することでもありますので、100%通るとは限りません。ただ、ご自身として強い希望があるようならば、記載してもらうことで、後押しにはなると思います。

以上です。
こうしたポイントを押さえておきますと、必要十分な復職にあたっての条件を揃えて企業側に提示できると思われます。

ですが、復職できずに休職期間満了してしまって、やむなく転職活動をする、といったことになった方もおられるかもしれません。

その場合は、うつ症状専門の就業移行支援を行っている「シゴトライ」や、カウンセリングなど手厚いサポートのある「ネオキャリア」などの支援を受けつつ転職活動をされてみることをお勧めします。



復職する際のポイント

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